MagicSchool AIは、教員向けに80以上の用途別AIツールをそろえたプラットフォームである。汎用チャットボットに毎回指示文を書く代わりに、指導案、ワークシート、小テスト、ルーブリック、IEP(個別の教育支援計画)の下書き、プレゼンテーションといった作業ごとに用意されたツールを選び、学年やトピックなどの項目を入力すると下書きが生成される形である。公式の料金ページでは、個人教員向けの無料プラン、個人向け有料プランPlus、学校・学区向けのEnterpriseの3体系が公表されている。
MagicSchool型ツールで校務のどこが軽くなるか
軽くなる作業は、公式ページに挙がるツール名から具体的に読み取れる。授業準備ではLesson Plan Generator(指導案生成)が学習目標や活動、確認問題までのたたき台を作り、Worksheet Generator(ワークシート生成)とMultiple Choice Quiz Maker(選択式クイズ作成)が配布物の作成を担う。評価まわりではRubric Generator(ルーブリック生成)が基準表の下書きを作り、Class Writing Feedbackはルーブリックに基づいて作文へのフィードバックを一括で下書きし、教員が確認・個別化して送る流れが用意されている。
校務に近い領域では、IEPの下書き作成や、文章の読みやすさの水準を変えるテキストレベル調整など、書式と分量の負担が大きい作業が対象になっている。いずれも完成品を自動で出すのではなく、下書き生成までを担う設計であり、Google DocsやSlides、Microsoft製品への書き出しに対応することで、作った資料をいつもの文書環境へ移す手間も減らしている。対話型の支援としては、教育向けに調整されたチャットボットのRainaが全ツールに付随し、生成物の書き換えやバリエーション作成を担う。
授業準備の下書き支援と最終確認の分担
分担の考え方は単純で、下書きはAI、最終確認は教員である。指導案ツールでは、教員が選んだ学習スタンダードを目標、活動、評価に組み込む形で下書きが作られるが、クラスの実態に合っているか、教材や時間配分に無理がないかの判断は教員側に残る。有料プランで使えるStudio Modeは生成物をその場で編集し、体裁を整えて書き出すための機能で、「生成して終わり」ではなく「編集して使う」工程が製品内に組み込まれている。
生徒が使う側も教員の管理下に置かれる。生徒向けには50以上のツールが用意され、教員が使うツールを選び、学習目標を設定して共有するStudent Roomsという形で提供される。利用状況はStudent Room Insightsで把握できる。無料プランでは生徒向けツールとStudent Roomsは含まれず、この点が後述するプランの分かれ目になっている。
無料ツール導入時のデータ管理チェック
料金体系は導入形態の違いをそのまま表す。Forever Freeは0ドルで、80以上の教員ツール、Raina、Quizzes、Class Writing Feedbackが使えるが、生成回数は無制限ではない。Plusは月額12.99ドル、年払いでは月額換算8.33ドル(年99.96ドル)で、生成と出力履歴、AI出力の編集が無制限になり、生徒向けツールとStudent Roomsが加わる。Enterpriseは価格非公開の見積もり制で、ここに初めて、学校・学区としての管理機能が入る。
データ管理の観点で決定的なのは、Enterpriseで用意されるカスタムのデータプライバシー契約(DPA)、SSO(シングルサインオン)、生徒情報システムや学習管理システムとの連携、ツール管理コントロールや高度なデータダッシュボードが、無料プランや個人向けPlusには含まれない点である。つまり無料プランは「個人の教員が、児童生徒の個人情報を入れずに教材の下書きを作る」用途には向くが、学校として児童生徒に使わせる、生徒データを扱うといった段階では、契約形態そのものを学校契約に切り替える必要がある。同社はFERPA、COPPA、GDPR、SOC 2などへの対応を公表しているが、それは提供企業の公表であり、実際の適用条件は契約書面で確認すべきものである。
日本の学校で試す場合も順序は同じで、まず無料プランで教材作成の負担軽減を個人範囲で確かめ、生徒利用や個人情報を扱う前に、DPAの有無、アカウント管理、データの保存と削除の条件を学校として確認する。この確認を飛ばして無料アカウントのまま生徒に広げることが、最も避けるべき導入形態である。
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出典:MagicSchool「MagicSchool Pricing & Plans」(公式料金ページ、2026年11月確認) https://www.magicschool.ai/pricing
本記事の内容は2026年11月時点の公表情報に基づきます。数字や制度の内容は変更される可能性があります。最新の内容は出典の一次情報をご確認ください。